商号 | 株式会社アイ・ディー・エクス (英文商号:IDX Company, Ltd.) |
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役員 | 代表取締役 片山 均 取締役副社長 西村 友二 |
設立年月日 | 1989(平成元)年2月22日 |
資本金 | 1億円 |
決算日 | 9月30日 |
本社所在地 | 〒214-0021 神奈川県川崎市多摩区宿河原6-28-11 |
従業員数 | 合計31名(2022年11月現在) |
営業品目 |
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主要取引先 |
全国NHK放送局・民間放送局・番組制作プロダクション・ビデオ制作プロダクション ・各ケーブルテレビ局・池上通信機(株)・パナソニックコネクト(株)・(株)JVCケンウッド・(株)日立国際電気・(株)エビデント、ティアック(株)、(株)ジャパンセル、官公庁・他IDX全国販売店
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取引銀行 | 三菱UFJ銀行 武蔵小杉支店 みずほ銀行 向ケ丘支店 横浜銀行 登戸支店 |
管理本部(総務・財務) | TEL:044-850-8836 FAX:044-850-8852 |
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営業本部(国内・特機) | TEL:044-850-8801 FAX:044-850-8838 |
営業本部(海外) | TEL:044-850-8829 FAX:044-850-8838 |
生産管理部 | TEL:044-850-8813 FAX:044-850-8838 |
開発本部 | TEL:044-850-8831 FAX:044-850-8867 |
品質保証部(品質管理・カスタマーサポート) | TEL:044-850-8869 FAX:044-850-8889 |
1989年 2月 | 東京都港区にて会社設立 |
7月 | BP・NPタイプニッカドバッテリーの販売を開始 |
1993年 10月 | 本社を港区三田から川崎市多摩区に移転 |
1994年 7月 | アメリカ現地法人開設 |
8月 | イギリス現地法人開設 |
1996年 12月 | 業界初NPタイプリチウムイオンバッテリー発売 |
1998年 1月 | 業界初リチウムイオン・ニッケル水素・ニカドバッテリー対応 オールマイティー充電器ALシリーズ販売開始 |
2月 | 長野オリンピックサポートセンターを設置 |
2000年 4月 | ENDURA System開発開始 |
2003年 2月 | 国内物流事務所(福生)開設 |
2004年 4月 | 本社を移転(現住所:川崎市多摩区宿河原6-28-11) |
2005年 2月 | 香港に物流事務所開設 |
5月 | Wireless Videoシステム販売開始 |
7月 | ISO14001認証取得 |
2007年 4月 | TV Logic社製 液晶モニター販売開始 |
2008年 7月 | 業界初の非圧縮HD Wireless Video System販売開始 |
11月 | InterBEEにてHDシステム対応のE-HL9/E-HL9S発表 |
2011年 12月 | JVC KENWOOD社製ビデオカメラへ専用バッテリーSSL-JVC50提供開始 |
2012年 9月 | 業界初 屋外使用可能 Wireless Video System 『CW-7』販売開始 |
11月 | InterBEEにて新ENDURAバッテリーDUOシリーズ発表 |
2013年 4月 | DUOシリーズ販売開始 |
2014年 4月 | 国内物流事務所を横浜に移転 |
4月 | TVLogic Co., Ltdの日本総輸入代理店契約を結ぶ |
9月 | CUEシリーズバッテリー販売開始 |
2015年 5月 | 業界初2km双方向伝送を可能としたCW-F25販売開始 |
2015年 11月 | Panasonic社製ハンディビデオカメラ専用バッテリーSL-VBDシリーズ販売開始 |
2016年 6月 | 高密度セル採用のコンパクトバッテリーDUO-Cシリーズ販売開始 |
2017年 4月 | JiangMen Yuanmeidao Technology Co., Ltd.と日本総輸入代理店契約を結び、 PDMOVIEブランドのレンズコントロールシステム販売開始 |
2019年 5月 | 2系統映像伝送が可能なCW-D10発売開始 |
2019年 6月 | PowerLinkバッテリーIPLシリーズ発売開始 |
2020年 2月 | IDX史上最小のVマウントバッテリーImicroシリーズ発売開始 |
2021年 11月 | Core SWX,LLC.(本社:米国New York)と連携し、 COREブランド製品の取扱開始を発表 |
11月 | InterBEEにてPD対応、抗ウイルス・抗菌対応バッテリー DUO-CPシリーズを発表 |
「ISO14001:2015」
Registration Date(登録日):2005年7月20日
Recertification Date(再認証日):2023年6月7日
Expiry Date(有効期限):2026年6月26日